ぼやきくっくり

　昨日のエントリー「サンプロ」安倍晋三VS志位和夫」より自己引用。

　ところで、志位が言ったインドネシアの「ジャカルタポスト」の論評ですが、新聞のコピーとかのソースを何も提示せずに口で言ってただけなので、真偽のほどは不明です。
　２ちゃんねるに情報がないかと探してみたのですが、「ジャカルタポストは華僑の御用達新聞」らしいことと、「週刊新潮に最近、ジャカルタポストの記事はインドネシア支局元朝日記者が書いた自作自演だ、と載っていた」という断片的なことしかわかりませんでした。
　ちなみに新潮の記事というのは、どうもこれらしいです。見出しだけしか載ってませんが。
　

●同時多発「反日運動」の陰に−インドネシア反日記事に朝日サポーター
　◆週刊新潮　2005/05/19
　インドネシア「ジャカルタ・ポスト」紙 ２頁前後／主力記事 P. 136

　この件に関して読者ＳＴ様から大変貴重な情報をメールでいただきましたので、紹介させていただきます。
　（基本的に全文掲載させていただきましたが、個人情報につながりそうな箇所は一部編集しています。また、太字の強調箇所はこちらで強調した物です）

　くっくりさん、こんにちは。
　以前、「米国から見た今回のフジvsライブドア事件」に関して、一度メールを差し上げたことのあるＳＴと申します。

　昨日のサンプロの安倍vs志位は私も見ました。

　くっくりさんが見出しだけ引用された週刊新潮記事ですが、個人的な記録のためOCRコピペしてありましたので、以下に貼り付けておきます。

◆週刊新潮　2005年05月19日号 P. 136-137
［特集］同時多発「反日運動」の陰に
インドネシア反日記事に朝日サポーター

　自国内では収まったかに見える中国、韓国の「反日運動」が、世界のさまざまな場所で同時多発中だ。突如、親日国であるはずのインドネシアで飛び出した「反日記事」には、我が国の困ったオピニオンリーダー・朝日新聞のカゲがちらつき、ヨーロッパでも起こった中・韓両国留学生による身勝手な反日デモは、ドイツ人を怒らせていた。

　インドネシア唯一の英字紙『ジャカルタ・ポスト』がその社説を掲載したのは、上海での大規模反日デモからまだ間もない、４月20日のことだった。
　『歴史に向き合う勇気』と題されたその記事で、同紙は中国と韓国で起こった反日デモの原因を、
　《修正された教科書を、甚だしい暦史的事実の改竄と見る人々がいる中国と韓国の多くの都市で、日本政府の決定は憤りと暴力的な訴えを引き起こした》
　と分析し、
《中国と韓国の人々の怒りを理解することは難しいことではない》
《東南アジアの人々も１９４０年代に同じく日本軍の占領を経験しているが、それは中国と韓国での占領よりも、ほんの少し残酷でないものだった》
《この議論の部外者として、我々は、日本はいまだ歴史の事実に対して充分に誠実でないと言うことができる。この国は第二次世界大戦の完全な敗北から立ち上がり、数十年で経済大国になった。しかし、いまだ自らの苦い歴史に向かい合う能力を欠いているようだ》
　と厳しく断じたのだ。翌21日には朝日新聞が「韓国など　歴史隠蔽巡り日本に批判的」という記事で引用したほどの、リッパな「反日記事」である。

　「ジャカルタ・ポストの読者層は政府要人、外交官など知識人で、影響力も大きい。国内では有力紙で通っています」
　とジャカルタ在住のある日本企業駐在員はいうのだが、同時にこう首を傾げる。
　「インドネシアは確かに日本に占領された時期もありましたが、一方でそれまでの宗主国であるオランダを追い出してもらったという面もある。戦後は一貫して良好な関係で、これまでは日本の教科書をめぐる日中韓の対立がメディアで取り上げられることはほとんどありませんでしたから、あの社説には唐突かつ不自然な印象を感ぜざるを得ませんでした」

　はてさて、この時期に一体なぜこんな記事が出たのか。ある日本政府関係者が、驚くべき舞台裏を明かす。
　「この社説を書いたのは同紙のある論説委員なのですが、彼は以前、朝日新聞のジャカルタ支局で働いていたことがある。そして、あの社説の内容について、事前に朝日のジャカルタ支局長と相談していたというのです」
　もしこれが本当なら、朝日はインドネシアの新聞に反日記事を書かせ、それをさも客観的な報道のように装い、自らの紙面に反映させたことになる。いわゆるマッチポンプというやつだ。
　「私は85年から12年間、朝日のジャカルタ支局にいましたし、東京の朝日新聞で働いていたこともある。現在の支局長とも、定期的に会う仲です」
　と、当の論説委員氏は朝日との関係をあっさり認めるのだが、事前の「相談」については、こう弁明する。
　「確かにあの社説を書いたのは私ですが、社説は他の記事やコラムと違って、複数の論説委員との共同作業。私だけの考えで書くものではありませんし、あの社説の執筆について相談をするために、支局長と会ったことはありません」
　朝日の支局長氏も、
　「彼とは情報交換はしますが、あの社説に関して相談されたことはありません」
　と全面否定するのだが、
　「ある外国の新聞の論調を取り上げて、それを自分の都合に合わせて、その国の世論のように装うのは朝日のお家芸です」
　というのは朝日新聞ＯＢの評論家・稲垣武氏。別のＯＢも、
　「朝日に12年もいた上に、今も相談する記者がいるのなら、記事が朝日と同じように反日的になるのは当然ですし、実情は、朝日が反日記事を書くように煽ったのではないでしょうか」
　と呆れる。言わば、朝日がインドネシアの反日記事の「サポーター」役を果たしたようなものなのである。

祖国へのアピール

　反日運動はアジアだけではなく、欧米諸国にも広がっている。とはいえ、主役は欧米人ではなく、彼の地にいる中国人や韓国人。４月下旬にニューヨークとロサンゼルスでデモが起こったが、ドイツでも両国留学生によるデモが何度か行われている。
　「私が住むフランクフルトで７日に行われたデモを見に行きました。事前の情報では６００人から１０００人ほどが参加するということでしたが、実際に来たのは１００人程度。中国人が９割、韓国人が１割という感じでした」
　というのは在独ジャーナリストのクライン孝子氏。
　「彼らが持っていたビラには、小泉首相の靖国参拝や教科書問題に対する批判、日本の国連安保理常任理事国入りへの反対などがドイツ語で書かれていましたが、シュプレヒコールは中国語で、何を言っているかわかりませんでした。もちろんドイツ人にも何のデモかわかりませんし、デモによる渋滞に怒った車から激しくクラクションを鳴らされていましたね」
　ドイツ人の目に、このデモはどう映ったのか。
　「私が見たところ、この日のデモを報道したメディアはありませんでした。そもそもドイツではすでに公共放送が北京で起きたデモもやらせであると報じていましたので、全く相手にしなかったのです。それに東西ドイツ時代には東側の工作員がデモを仕組むことも多々ありましたから、怪しげなデモに対する免疫ができているんですよ。日中関係の歴史を知っているドイツ人は、今回のデモに怒りを感じています。ドイツにはクルド人やイラク人、イラン人の移民がいて、彼らがデモをやることはあるけれど、それは移民とドイツの間の問題なのだから仕方がない。しかし、今回のデモは日中韓の間の問題なのです。それなら自分の国でやるのが筋なのに、なぜドイツでやらなければならないのか。はっきり言ってドイツ人にとっては迷惑な話なんです」
（同）

　せっかく行ったデモなのに、顰蹙を買ってしまっただけのようなのだが、専門家は同時多発する反日運動をどう見ているのか。
　「中国政府も国内ならば抑制が利くけれども、海外ではコントロールが利かない。その結果、デモが頻発しているわけですが、本音では中国政府は大歓迎しているのではないでしょうか」
　というのは国際教養大学の中嶋嶺雄学長。東京外語大名誉教授の岡田英弘氏は、
　「海外にいる中国人がデモをしているのには理由がある。というのは、彼らは常に、国への忠誠心を疑われている存在なのです。だから今回の反日デモは、祖国への忠誠を示すいい機会。彼らは日本への反感を表しているのではなくて、祖国へのアピールのために、反日デモをしているのです」
　と指摘する。いずれにしても、他国から見れば迷惑千万としか言いようのない話なのである。

　肝腎のジャカルタポスト社説ですが、同紙は1999年以降の全記事をWeb上で読むことが出来ます。

　2005年4月20日付け社説の原文は、↓こちらです。

http://www.thejakartapost.com/yesterdaydetail.asp?fileid=20050420.E01
Courage to face history
Editorial - April 20, 2005, The Jakarta Post

　When Japanese Prime Minister Junichiro Koizumi and Chinese President Hu Jintao attend the Asian-African Summit on Saturday and Sunday in Jakarta and Bandung, the legacy of the　pre-World War II era of Japanese colonialism of　China will continue to haunt their relationship.

　It can only be hoped, therefore, that the two leaders will find the time to sit down together to look at ways of cooling down the escalating violence in the two countries. The ongoing　anti-Japanese demonstrations in Chinese cities, and similar actions in Japan, have reached an alarming level, and their failure to resolve the crisis will be very costly indeed, not only for China and Japan, but for the entire East Asian region. Worse, the crisis could quite easily erupt again in the future as long as the roots of the problems are not removed or resolved.

　As things stand at present, Foreign Minister Nobutaka Machimura returned empty handed from Beijing after his Chinese counterpart, Li Zhaoxing, bluntly rejected Machimura's demand for an apology for the violence against Japanese targets in China, including the Japanese Embassy in Beijing.

　Emboldened by their rising economic clout, China and the Chinese have become much more confident over the years, while Japan's economy continues to sag after a decade-long recession. A weakened Japan now faces a rising China, a country in which Japanese business has invested heavily. The Chinese nationalist spirit is growing and the Chinese now feel stronger than their wartime enemy, while many Japanese feel they can no longer tolerate China's bullying.

　Following the Japanese government's recent decision to approve a new retelling of the country's wartime history, bilateral relations between the two nations have now reached their lowest level since diplomatic ties were re-established in 1972. The Japanese decision sparked anger and violent protests in many cities in China and also in South Korea, where people see the revised text as a gross manipulation of historical facts.

　Both sides in the dispute, however, would do well to consider the fact that an escalation of tension could very easily get out of control.

　It is not difficult to understand the anger of people in China and South Korea. Likewise, many Indonesians may well raise their eyebrows at claims within the new history textbooks that in regard to its occupation of Indonesia in 1942, that Indonesians warmly welcomed the arrival of Japanese troops.

　People in Southeast Asia also experienced Japanese occupation in the 1940s, but it was a little less brutal than that experienced by the peoples of China and Korea. Southeast Asians have in the main forgiven the past, however this does not mean they no longer remember what happened. Since the war, the nations of this region have greatly benefited from impact of Japanese economic growth in terms of official development assistance and (ODA) and private direct investment. In the words of Philippines President Gloria Macapagal Arroyo, the Japanese Yen is 'almighty'. However, Japan's economic domination of this region has gone into a slow decline, in contrast to China's rising star.

　As outsiders in this dispute, we can say that Japan is still not being fully honest with the facts of history. This is a country that has risen from utter defeat in World War II to become an economic superpower in a matter of decades. But in facing the bitter truth of its own history, it
seems that Japan is still incapable of facing up to itself.

　We do not claim that Japan does not regret its past mistakes, or that it has not done nothing to attempt redress. But it is difficult to convince other nations, especially those who directly experienced the brutality of Japanese occupation, that Japan is really sincere in its apologies for its past wrongdoings when its youth are asked to learn a history that is not fully honest, and in fact, manipulated. In a corner of the Peace Memorial Museum -- at least until January 2001 -- there was a display of history textbooks from several Asian countries on how they dealt with subject of World War II.

　"School textbooks in those countries describe the pain in detail, along with perceptions of Japan. Internationalization must begin with speaking the truth about the role each country played in the war. We must find a way to make our mutual pain a positive gift for the future."

　We should not, however, back the Japanese into a corner, because this can backfire. We need to encourage Japanese to make peace with the past, not only according to their own standards but also to more universal standards. Why be trapped in the past?

　In the meantime, continuing anti-Japanese demonstrations in China may well backfire against the Chinese government itself. Political demonstrations are now turning into labor disputes, with some Chinese workers demanding higher wages from Japanese companies. Demonstrations like this can head into directions the Chinese government may not have anticipated and start making demands that go beyond the issue of Japanese textbooks.
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　実は、私は4年半ほど前まで数年間ジャカルタ勤務をしており、このジャカルタポスト紙を毎朝自宅で購読していました。帰国後も定期的に全見出しをざっと眺めています。バンドゥンで開かれたアジア・アフリカ会議50周年記念式典（4月24日）の前後は丹念に記事を見ていましたが、気が付いたのは、上掲の社説以外では↓以下の記事のみで、志位書記長の言うような内容の記事があったとはついぞ知りませんでした。

http://www.thejakartapost.com/yesterdaydetail.asp?fileid=20050408.E01
Japan's stalled maturity
Opinion and Editorial - April 08, 2005

http://www.thejakartapost.com/yesterdaydetail.asp?fileid=20050419.E02
Japan thumbs nose at int'l public opinion
Opinion and Editorial - April 19, 2005
Bantarto Bandoro, Jakarta

http://www.thejakartapost.com/yesterdaydetail.asp?fileid=20050423.@02
Koizumi offers apology to Asia
National News - April 23, 2005
Muninggar Saraswati, The Jakarta Post, Jakarta

http://www.thejakartapost.com/yesterdaydetail.asp?fileid=20050424.@01
China sets tough conditions for Japan
National News - April 24, 2005
The Jakarta Post, Jakarta

http://www.thejakartapost.com/yesterdaydetail.asp?fileid=20050427.F04
The role of China, Japan, and Korea in East Asia
Opinion and Editorial - April 27, 2005
AKP Mochtan, Tokyo

　 なお、２ちゃんねるで指摘されているように、東南アジアの英字紙は例外なく華僑資本であり、反日的傾向が強いと言えます。
　現地語紙は、大別して旧宗主国系の流れを汲む新聞と土着系の新聞とに分かれます。
　前者はキリスト教の色が着いている場合が多く、欧米のメディアとの協力関係やキリスト教系NGOとの協力関係があるとともに、欧米留学帰りの記者が主流になっています。
　インドネシアの場合、土着系≒イスラム系≒日本留学組との強い関係が見られますが、日本政府として戦略的にこれにテコ入れする様子は全くなく、当の日本政府関係者自身が、華僑系・旧宗主国系メディアのプロパガンダにやすやすと洗脳されている誠に情けない状態にあります。

　件のジャカルタポスト紙については、↓同紙のWebサイトにも書かれているように、Jusuf Wanandiというカトリック系華僑が創業オーナーです。インドネシアの朝日新聞と言われているKompas紙と姉妹紙の関係にありますが、Kompas紙は上記分類に従えば、旧宗主国系＝キリスト教系になります。


http://www.thejakartapost.com/about/about_staff.asp
The Jakarta Post Editorial Staff

　Board of Directors
　Jusuf Wanandi, Sabam Siagian, Fikri Jufri and Raymond Toruan


http://www.thejakartapost.com/about/about_history.asp
The Jakarta Post History

　・・・・・The history of the newspaper dates back to a conversation in mid-1982, between then minister of information Ali Moertopo and Mr. Jusuf Wanandi, who represented the government-backed Golkar newspaper Suara Karya. Minister Moertopo mentioned the possibility of publishing an English-language newspaper of the highest editorial quality which would not only cater to the fast growing foreign community in the country -- the result of more than a decade of opening up the economy to the global community -- but more importantly one that would be able to provide an Indonesian perspective to counter the highly unbalanced Western-dominated global traffic of news and views.・・・・・

　・・・・・For the business side, a special team was set up within the Kompas-Gramedia group to help manage the marketing, distribution and other pertinent functions of the news organization based on a yearly management contract.・・・・・

　彼にはスハルト時代に政商として有名だった弟（Sofjan Wanandi：中国名＝リン・ビヤンクン）がいて、自動車のシャーシー、ステアリング、ブレーキ、トランスミッション系組み立てを独占受注するグマラ・グループという華僑財閥を経営していました。トヨタと非常に近い関係があったなど、ゼニカネの面では日系企業と相反関係にあるどころかむしろ蜜月関係にあることが、この問題（日本vs東南アジア華僑）の非常にややこしい側面です。

　以上、ご参考までに。

　英語がわからない方は（私もわからん(T^T)）、翻訳サイトで和訳して下さい。

　ところで、昨日の当該エントリーのコメント欄に「赤旗に志位氏の発言部分の概要が載ってる」との情報をいただきました。
　2005年8月1日(月)「しんぶん赤旗」　サンデープロジェクト　志位委員長の発言（大要）

　志位の当該発言はこうまとめられています。

　「ユドヨノ大統領とあなたが会談されて、そこで大統領がいろいろなことをおっしゃったとよくいわれますが、たとえばインドネシアの「ジャカルタ・ポスト」という（同国）最大の英字新聞があります。そこで論評が載って、“小泉首相はインドネシアのジャカルタで反省をいったけれど、すぐに裏切った”と、つまり靖国参拝問題で裏切ったと、そしてなんていっているか。（略）最大の英字新聞です。“インドネシアで日本軍がやった行為というのは、オランダ三百年の植民地統治よりももっと残虐だった”ということを、インドネシアの人たちが（いっています）。」

　一体「ジャカルタ・ポスト」の何年何月何日付にそういうことが書いてあったんでしょうか。志位さんにはぜひソースの提示をお願いしたいものです。
　まさか「新潮」の記事を脳内で都合良く組み立てた物じゃないでしょうね〜？(^_^;


【追記　8/5 AM0:10】

　ＳＴさんから追伸メールをいただきましたので紹介します。

　志位発言に関する補足ですが、オランダ350年の植民地支配の中で、いわゆる蘭印混血のインドネシア人の登用が進んだ結果、（インドネシア独立戦争の結果オランダ市民として多くの混血エリートが亡命した一方で）現在でもなおインドネシア国内において、一定の社会的影響力をもって彼らは活躍しています。

　特に、教育、出版、映画、労働運動分野でオランダの影響力が濃厚に残っています。

　スハルト時代に非合法化されたインドネシア共産党も、元はと言えばオランダ生まれの政党です。

　というような背景を踏まえると、志位書記長の発言を一概に「脳内で都合良く組み立てた」ものとは断定できないところがあります。

　とは言っても、一般のインドネシア人エリート、庶民の間で日本人の人気が圧倒的に高いのは間違いありません（当然のように華僑・韓国人は至って評判が悪い）。私も3年半暮らしてみて肌で感じました。ですから、仮にそのようなこと（インドネシアで日本軍がやった行為というのは、オランダ三百年の植民地統治よりももっと残虐だった）を書いた人がいたとしても、それがインドネシアの代表的な意見でないことだけは確かです。

　ＳＴさん、補足をありがとうございました。
　ネットで得た情報などで「インドネシアは親日だ」とわかってはいても、実際にそこで暮らしている人や暮らした経験のある人の声は、これまで聞いたことがありませんでした。
　なので、今回、実際にインドネシアで暮らした経験のあるＳＴさんから生の声が聞くことができ、とても嬉しく思いましたし、また大変勉強になりました。

　当たり前のことですが、「アジア」は北東アジアだけではありません。私もこれからは、インドネシアはじめ東南アジアのことをもっと勉強しなければ(--)(__)

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オランダの統治よりもひどいなんて、何の根拠で言ってるんだか･･･。
ついでに朝鮮半島ではインフラを整備し、教育を与え選挙権も持ち、軍隊で出世して将軍にまでなった人がいて、あの国の方たち曰く「歴史でもまれに見ぬ過酷な殖民支配」でこんなに優遇されているんだから、アフリカや他のアジアの植民地はさぞかし快適な生活だったんでしょうね。

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