Comments
- schreiben√9
- 2012/10/07 06:28 PM
- （２）マスコミへの攻撃＝スポンサー企業を覚醒させること
マスコミを攻撃する別の方法もあります。多くのネット民がマスコミに抗議していますが、実は私はこれには反対です。マスコミが朝鮮勢力の支配下にあるとすれば、彼らとは話合っても問題は解決しません。朝鮮は絶対の敵だと認識すべきです。分かりあえることは未来永劫ありえません。
マスコミへの直接的な攻撃はむしろ、相手に警戒心を与えるから良くないとさえ思います。マスコミが露骨な朝鮮上げの番組を垂れ流している方が、何かおかしい、と気づく人を増やします。
マスコミへの攻撃はスポンサー企業への忠告の形で行うのがいいと考えます。兵糧攻めです。
スポンサー企業へは、支那・朝鮮の正体を教える必要もあります。支那・朝鮮に幻想を求めて、進出しようとか考えないようにすること、進出している企業には撤退を促すことが必要です。支那や朝鮮と取引しても技術を盗まれ、契約を破られ、ろくなことにならないことを教えないといけません。
日本の企業これら敵性国家と取引することは敵性国家を富ませることになり、それは翻って、近い将来、日本にダメージを与えることにつながるでしょう。また、支那や朝鮮に進出している企業は、有事の際、人質にされるでしょう。警告しても無視して自己の短期的利益のために支那や朝鮮に進出したのなら、それはもう自己責任ということで、有事の際は見殺しにすればいいですが、無知で進出した企業に警告も与えないで無視するのは少し可哀そうです。
テレビにCMを流す企業は一般に大企業が多く、経済はもちろんさまざまな面で国に大きな影響をもつものですから、これらの企業に自覚を促すことは、必要なことです。
経済界も自民党を支持して欲しいという面でもそうです。
だから、企業には支那・朝鮮から撤退を促したいところですが、それは政府の公式の政策としてはやりにくいことです。なぜならば、それは支那・朝鮮を日本が敵性国家と認定するといってるに等しいからです。
そんなことをいえば、支那や朝鮮ならすぐに日本企業の人間を人質にとるくらいのことはやるでしょう。
支那・朝鮮は敵であると国民の大半が認識して、軍備を整え、有事の際には毅然とした態度をとれるよう国内の準備が整うまでは、表面的には静かに事を進めて行く必要があります。
国民自らが、支那や朝鮮から撤退する、支那や朝鮮には行かないようにするのは、もちろん自由なことで、支那や朝鮮も文句のつけようのないことです。
とにかく、マスコミが反日的な内容の番組を制作したのを見つけたら、ネットで晒して、ネット民でスポンサー企業にその件を訴えて、スポンサーを降りるよう説得していくことが有効だと思います。その流れの中で、一般企業の人たちも、ネットでの常識である特アの危険性を認識していくことになるでしょう。
[5] comment form
[7] << [9] >>